こういうのが出てました。
が、この手の効果検証の事業についていつも感じるのは、妥当性と公平性の問題。
そもそも、参加したい人〜？は〜いっ！って応募してくる人って言うのは、それが欲しい・必要・使ってみたいって思っている人なわけで、そういう人に「どうでした？」って尋ねても、たいていの場合多少疑問を感じても、自分が望んだことだし、「うん、まあ、いい感じかな？」って答えるでしょう？
これは、インターネットが学校に入り始める前の草創期、１００校プロジェクトってのがあって（ってもう、遠い歴史の彼方のようなことみたい）、全国の１００校（実際にはもうちょっと多かったらしい）の希望する学校に専用線を引いてインターネットの活用について報告させたプロジェクト。
もちろん、ちょっとでもインターネットの便利さがわかる教師のいる学校や、学校をアピールしたくてしょうがない管理職がいる学校は応募に殺到し、大変な競争率だったそうな。
そういう調査から出てくる結果も、「うん、やっぱり、いらないかも」とはならない。
もう一つの問題は、誰が調査するのかって問題。１００校プロジェクトのときは、文科と通産省が主体。なぜ通産省かは、ちょっと考えてみればわかると思いますが、プロジェクト自体も、その後の産業効果も、通産省やそれに関連する企業がうまみを感じるから。
今回のデジタル教科書の調査も、リンク先は８月６日からスタートって書いてあるのでまだ準備中なんでしょうけど、格好の悪いことに、NTTが運営するサイトにリンクされててエラーページ。
もちろん、デジタル教科書の長所や特別支援などでの利点は重々わかっていますが、問題は、きちんとした調査に基づいて判断できなくなるってこと。
結果ありきで産業を利するイケイケどんどん調査じゃなく、教育的に本当に効果や必要性があるのか検証が必要だと言うこと。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoukasho/digital/1419752.htm?fbclid=IwAR1jOogBWfovyr00Kctnjf6BR3LH3zOXQqyVGVCa8TsdZfvBW8X_WLMtJvc